トタルは1四半期で70億ドルのオイルサンドを償却し、2023年までにカナダから完全撤退した

トタルは2000年代半ばにカナダのオイルサンド事業に参入し、3つの鉱山と1つの熱回収プロジェクトの権益を組み立てた。ジョスリン（38.25%）、フォートヒルズ（24.6%）、ノーザンライツ、そしてサーマル（蒸気回収）プロジェクトのサーマント（50%）である。競合他社のプロジェクトがすべて予算超過となる中でも、同社は何年にもわたり規模拡大を続け、2018年までにカナディアン・プレスの分析によれば、トタルはアルバータ州で他のどの外資系企業よりも多くのオイルサンド原油を生産していた。

問題は複合的に積み重なる一方だった。ジョスリンの鉱山拡張はコスト膨張を受けて2014年に無期限で棚上げされ、2018年にはトタルがプロジェクト全体をカナディアン・ナチュラル・リソーシズにわずか2億2,500万カナダドル（現金1億ドルに加え、5年間毎年2,500万ドル）で売却した。トタルは2017年にフォートヒルズの権益を縮小したが、フォートヒルズとサーマントは簿価に残し続けた。

清算の時は2020年7月29日の半期決算とともに訪れた。トタルはオイルサンド資産70億米ドル（93億カナダドル）の償却を発表した。内訳はフォートヒルズ24.6%とサーマント50%に紐づく73億ドルに加え、その他のオイルサンド保有分20億ドルであり、同時にオーストラリアのLNGについても10億7,000万ドルを償却した。同社は、生産コストが高く、生産開始が20年以上先となる埋蔵量は、自社の炭素削減目標に照らして「座礁資産」となったと述べ、気候変動に対する姿勢との「不整合」を理由にカナダ石油生産者協会（CAPP）を脱退した。

その後、撤退は買い手市場を通じて完了した。2023年4月、サンコーはトタルのカナダ事業を約55億カナダドルで買収することで合意したが、コノコフィリップスが先買権を行使してサーマントの50%を最大44億カナダドル（約30億米ドル）で取得した。サンコーはトタルのフォートヒルズ約31%を14億7,000万カナダドル（10億7,000万米ドル）で手放すことで決着した。フォートヒルズの売却が2023年末に完了したことで、トタルはカナダのオイルサンドから完全に撤退した——その地位を築くのに要した費用のほんの一部で。

1四半期で70億米ドル（93億カナダドル）を償却：フォートヒルズ／サーマントで73億ドル、その他のオイルサンドで20億ドル、オーストラリアLNGで10億7,000万ドル。ジョスリンは2億2,500万カナダドルで売却

トタルは、持続的な高油価と数十年にわたる生産を前提とした経済性を持つプロジェクトに、好況期の価格を支払った。その両方の前提が、5年以内に相次いで崩れた。

2014年のジョスリンの無期限停止は、旗艦となる成長プロジェクトが計画通りに建設されないという警告だったが、トタルは残りのポートフォリオを暴落前の帳簿価額のまま据え置いた。

2020年5月の気候目標の再設定により、長期・高コストの埋蔵量が座礁資産として再分類され、会計上の問題が即座に70億米ドルの損失処理へと転換した。

2020年春のCOVID-19による油価暴落が、先延ばしの最後の口実を奪い、評価額の全面的な見直しを1四半期に押し込めた。

CAPPからの脱退は、この決定が戦略的なものであり、見せかけではないことを示していた——トタルは単に負債を逃れるだけでなく、この資産クラス自体から抜けたかったのだ。

高コストで長期にわたる資産は、商品市況のサイクルと気候政策という2つの時計で動いている。トタルは2014年に最初の時計が止まるのを過ぎてもオイルサンドを保有し続けた——2つ目の時計が、償却額をさらに大きくした。

トタルの撤退は、同社が去ったオイルサンドの構図を変えた。コノコフィリップスはサンコーとの合意を覆してサーマントを完全に取得し、サンコーはトタルのフォートヒルズ権益を取得して自社のベースプラント・アップグレーダーにビチューメンを供給することになった。2020年の損失処理は同業他社の減損と並んで計上された——サンコーはフォートヒルズの54.1%について13億8,000万カナダドルを、テックは2か月前にその21.3%について4億7,400万カナダドルを計上した——一方、ドイツ銀行とHSBCはすでに新規オイルサンドプロジェクトへの融資を禁止していた。CAPPのCEOはトタルのアフリカ、ブラジル、中東への軸足の移動を「失望させられる」と評し、アルバータ州のエネルギー大臣は「極めて偽善的だ」と述べた。