成長を賭けた資金調達が頓挫し、Treeboは従業員の20%を解雇

2019年7月、格安ホテルチェーンTreeboを運営するバンガロールの企業Ruptub Solutionsは、従業員100〜120人（全従業員の約20%）を解雇した。理由として挙げられたのは、「大規模な」投資ラウンドの話が頓挫したことだった。事情に詳しい3人によると、2019年5月にThe Economic Timesが報じたところでは、フランスのホテルグループ、アクコーが最大4000万ドル規模の出資に向けて協議を進めていた。従業員によれば、全社を挙げて積極採用を続けていたさなかだったため、この知らせは衝撃だったという。従業員には1か月分の退職金と、就職先の推薦を約束する保証が支給された。

これは1年で2度目の人員削減だった。2018年7月、Treeboはオンライン旅行代理店のMakeMyTripが同社の掲載を取りやめ、代わりにOyo Roomsとの関係を深めたことを受けて、従業員70〜80人を解雇していた。背景には資本の戦いがあった。ソフトバンクが出資するOyoは、Didi Chuxing、ソフトバンク、Grabから10億ドルを調達したばかりであり、この分野の投資家は、勝者総取りではない市場であっても、成長段階の投資家の間でOyoが持つ資本力への恐れがあったと述べた。

Treeboは2015年3月、インド工科大学ルールキー校出身のラフル・チョードリー、シッダールト・グプタ、カダム・ジート・ジャインの3人によって設立され、直近では2017年に香港のヘッジファンド、ワード・フェリー・マネジメントとカールスト・ピーク・キャピタルが主導して3400万ドルを調達していた。同社はETの電子メールによる問い合わせには回答しなかった。

2019年7月に100〜120人（会社全体の約20%）を削減し、1か月分の退職金を支給。さらに2018年にはMakeMyTripがTreeboの掲載を取りやめた後に70〜80人を削減していた。

同社はOyoとの戦いのために積極採用を続けたが、資金の持ちこたえは保証されていなかった新たな資金調達ラウンドに依存していた。

2018年のMakeMyTripによる掲載取りやめは、すでに主要な販売チャネルを断ち切っていた。先の70〜80人の削減はその損失を反映したものだった。

Oyoの10億ドル調達は、格安ホテル戦争にどれだけの資本が必要かという投資家の期待を一変させた。

競合の戦費に見合う規模で成長投資を行うことは、次の資金調達ラウンドへの賭けである。それがずれ込めば、人件費が犠牲になる。

TreeboはETの問い合わせに回答しなかった。この削減により、退職する従業員には約1か月分の退職金が支給され、チェーンはOyoと競争するためのより小さなチームを抱えることになった。Oyoの10億ドルの戦費は、格安ホテル戦争のコストを押し上げ続けた。報道では、代わりの投資家は発表されていない。